16日、福祉用具専門相談員研究大会が都内で開催された。テーマは「福祉用具の未来につながる専門性の追求 〜PDCAサイクルの推進は福祉用具の適合が鍵〜 」だ。【Joint編集部】

大会長を務める全国福祉用具専門相談員協会の岩元文雄理事長は開催にあたり、「利用者が住み慣れた地域でその人らしい暮らしを継続できるように、適時・適切な福祉用具と住宅改修サービスが選択されるよう我々は専門性を発揮することが求められている」と説明。「PDCAサイクルによるサービスの最適化こそが福祉用具専門相談員が果たすべき使命。変化する”住まいと住まい方”への適合がその鍵になる」とのメッセージを発した。

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厚生労働省でこの分野を所管する老健局・高齢者支援課の須藤明彦課長は、「福祉用具は日常生活の様々な場面で利用者の自立支援、介助者の負担軽減などに資するもの。在宅で適時・適切に福祉用具を選定して頂くことが重要で、福祉用具専門相談員の役割はますます大きくなっている」と挨拶した。

あわせて、「今後は在宅でもセンサーなどのテクノロジーを活用した福祉用具の提案が増えることが予想されている」と指摘。次のように呼びかけた。

「現在の福祉用具はもちろん、新たなテクノロジーの活用による福祉用具についてもぜひ皆さまにご協力を頂きたい。限られた人材でサービスの質の維持・向上を続けるためにも、介護の負担軽減やサービスの最適化、更には高齢者の生活の質向上などに業界全体で取り組んで頂きたい」